書籍のご紹介 / Book Introduction
書籍のご紹介
Book Introduction
富裕層が知っておくべき海外資産投資と国際税務
- 編著：永峰潤 三島浩光
- 定価：（本体1,760円+税）
- 発行：株式会社日経BP
- 発行日：2019年9月27日
海外投資が活発化している中で、いかに大切な資産を守り抜くのか。 国内では富裕層を対象とした課税は強化されており、海外資産関連の税務調査はますます厳しく実施される方向に進んでいる。 海外資産を取得する方法から所有してからの税務手続、複雑な国際相続まで国際税務の専門家がわかりやすく指南する。
海外資産の相続
- 編著：永峰潤 三島浩光
- 定価：（本体740円+税）
- 発行：幻冬舎メディアコンサルティング
- 発行日：2014年9月18日
海外資産を保有していると、相続税を計算する上でどのような問題が生じるのかを分かりやすく説明している。また最近、国際相続で話題になることが多いジョイント・アカウントの取扱いについても触れた。後半では日本人が海外資産を有することが多いアメリカ、オーストラリア、シンガポール、カナダに関する相続手続きと相続税の説明（相続税の有無を含む）と、海外資産を有する場合の生前対策についても取り上げた。
富裕層のための海外分散投資
- 著者：永峰潤 三島浩光
- 定価：（本体740円+税）
- 発行：幻冬舎メディアコンサルティング
- 発行日：2013年3月22日
日本人による最近の海外投資動向を取り上げ、代表的な投資対象として「投資信託」と「海外不動産」の特徴を詳しく説明している。さらに、これら投資対象ごとの日本の税務の取扱いもふれている。 資産防衛の指南書。
Q&A海外駐在・移住のための税務ハンドブック
- 編著：三島浩光 他
- 定価：（本体3,200円+税）
- 発行：株式会社 財経詳報社
- 発行日：2012年9月25日
海外に居住している日本人（我が国の非居住者）の我が国での税務の取り扱いを説明した上で、比較的日本人が多く居住している国を選択し、その居住地国の所得税・相続税・贈与税の取扱いについて具体的に分かりやすく解説している。
法人税基本通達の疑問点 五訂版
- 編著：三島浩光 他
- 定価：（本体7,429円+税）
- 発行：株式会社 ぎょうせい
- 発行日：2012年9月10日
実務者から寄せられた法人税法上の通達適用上の疑問点や法令解釈上の問題点等に関して、単なる質疑応答集とは異なり法令通達の紹介や解説に終止することなく、さらに一歩も二歩も踏み込んで問題解決について明確な方向付けを行っていることが最大の特徴である。
IFRS for ビギナーズテキスト
- 編者：永峰・三島コンサルティング
- 定価：（本体4,400円+税）
- 発行：株式会社税務経理協会
- 発行日：2011年1月20日
総論では、投資家のための財務報告体系と云われるIFRSが生まれた歴史的事情や経済的背景を概観し、各論ではQ&A方式でIASに添って重要ポイントとなる事項について詳しく説明した、初心者向けテキスト。
国際税務の疑問点
- 編集・執筆者：永峰潤 三島浩光 他
- 定価：（本体7,333円+税）
- 発行：株式会社ぎょうせい
- 発行日：2010年9月20日
国際税務の実務で問題となる点をQ&A方式で網羅的に説明したコンメンタール。19のセクションで、およそ国際税務の上で疑問となることが多い点をカバーした、辞書的な利用が出来る本。
組織再編の手法と会計・税務Q&A
- 編著：三島浩光 他
- 定価：（本体3,600円+税）
- 発行：株式会社 中央経済社
- 発行日：2009年3月30日
会社の組織再編が初めての経験でも、「これだけは知っておきたい」ことを網羅している。組織再編を検討する場合の全体的なイメージが描け、組織再編のスケジュール全般を管理し、組織再編の手法により異なる手続き上のポイントを押さえること。会計処理の基本的な考え方を理解すること。税務の基本的な考え方と税務リスクの理解と把握を行うことを網羅した。
国際相続ハンドブックQ&A
- 編著：三島浩光 他
- 定価：（本体2,800円+税）
- 発行：TFP出版
- 発行日：2004年2月19日
国際間で相続が行われた場合を想定し、我が国の国際相続税の課税の仕組みに加えて主要国（米国、シンガポール、香港、オーストラリア、オランダ、スイス）の相続税制を日本の相続税制と比較しQ&A方式で読者に分かりやすく解説している。
非居住者・非永住者課税
- 著者：永峰潤
- 定価：（本体3,800円+税）
- 発行：株式会社税務経理協会
- 発行日：2000年9月25日
国際課税全般の知識、国内法と租税条約の関係、非永住者、海外赴任者や外国法人の問題等を体系的・総合的に解説し、判例や裁決例も紹介することで実務上の取扱いにも配慮している。